どうも、公認会計士の予備校に通い、公認会計士試験を突破したgordito（ゴルディート）です。
- 公認会計士になるには予備校に通わないといけないの？
- どんな予備校があるのかな？
- 各予備校の合格者数、受講料などを知りたい。
このような疑問を少しでも解消できる記事になっています。
なぜなら、実際に公認会計士の予備校に通い、公認会計士試験を突破した私が公認会計士の予備校を紹介するからです。
記事を読み終えると、公認会計士の予備校ついて理解が深まると共に、どの予備校が自分に合いそうか判断できるようになります。
公認会計士試験の突破には『予備校』が必要か？
まず始めに、最近の公認会計士試験の合格者数を確認しましょう。
グラフをご覧頂くと、最近の合格者数および合格率は比較的、安定推移していることがわかります。
そして、公認会計士試験の合格者のほとんどが予備校を利用している事実を示すのが次の表になります。
| 2022年 | 2021年 | 2020年 | 2019年 | 2018年 | 2017年 | |
| CPA | 606人 （41.6%） | 510人 （37.5%） | 359人 （26.7％） | 357人 （26.7％） | 223人 （17.1％） | 121人 （9.8％） |
| TAC | 410人 （28.2%） | 289人 （21.3%） | 401人 （30.0%） | 360人 （26.9％） | 357人 （27.4％） | 352人 （28.6％） |
| 大原 | 334人 （22.9%） | 397人 （29.2%） | 399人 （29.9%） | 470人 （35.2%） | 486人 （37.2％） | 482人 （39.2％） |
| その他 | 106人 （7.3%） | 164人 （12.0%） | 176人 （13.2%） | 150人 （11.2%） | 239人 （18.3%） | 276人 （22.4%） |
| 合格者合計 | 1,456人 | 1,360人 | 1,335人 | 1,337人 | 1,305人 | 1,231人 |
直近の2022年では、大手3校（CPA、TAC、大原）で1,350人（全体の92.7%）の合格者を出しています。
予備校は大手3校以外にも、LEC、クレアール等があるため、公認会計士試験合格者の95%前後は予備校を利用していると考えられます。
データからわかる通り、公認会計士試験の合格には予備校の利用が一般的なのです。
では、なぜ多くの試験合格者は予備校を利用しているのでしょうか？
次のような様々な理由で予備校を利用していると考えられます。
かかる費用や時間、合格する確率、その他諸々を総合的に判断すると、予備校利用が合理的という判断をする受験生が多いのでしょう。
公認会計士の予備校一覧（６校）
受験生の多くが利用している予備校について紹介していきます。
公認会計士の予備校として有名な６校は次の通りです。
ここから各予備校の概要を簡単に紹介します。
CPA
最も勢いのある公認会計士予備校です。
私の受験時代には有名とは言えない予備校でしたが、合格者数をぐんぐん伸ばし、今やTACや大原に並ぶ（超える）有名予備校になっています。
新興の予備校と思っていましたが、歴史は古く、創立は1968年です。
創立当初から、公認会計士試験の受験指導を行ってきたようです。
公認会計士試験の合格者数は、2017年（121人）→2022年（606人）と5年で5倍にもなっています。
現在、通うべき予備校の最有力と考えて良いでしょう。
TAC
資格の学校TACは、東証スタンダード市場に上場する株式会社です。
TAC株式会社の設立は1980年で、公認会計士講座、簿記講座、税理士講座の開講から始まっています。
創業者の斎藤博明氏は、もともと公認会計士試験の受験生でした。何度も受験しては不合格を繰り返しましたが、最終的には合格を勝ち取ります。
その後、何度も受験を経験した自分だからこそ良いカリキュラムを創り出せるのではないかと考えてTACを設立しています。
大原と同様、公認会計士の予備校としては超有名で、多くの合格者を輩出しています。
公認会計士講座の講師は基本的に公認会計士試験合格者（しかも成績トップクラス）であることがウリの１つです。
2021年には合格者数を大きく減らしていましたが、2022年はV字回復しています。
私の受験時代には現在のCPAのように最も勢いのある予備校だったと記憶しています。
その勢いは落ち着いたとはいえ、合格者を多く輩出しているので、現在でも選ぶ価値のある予備校の1つであることは変わらないでしょう。
大原
本気になったらおーはら♪のCMで有名な大原です。
1957年に大原簿記学校を創立しているので、60年以上の歴史があるグループになります。
全国に校舎があるので、全国の受験生を受け入れられることは強みですね。
公認会計士の予備校としては超有名であり、常にトップクラスの合格者数を誇っています。
別記事で紹介している全国で12校しかない会計専門職大学院もあり、会計士業界では有名な八田教授が講師を務めていたりします。
幅広い年代に知られているので、安心感のある予備校ですね。
ただ、2017年から2022年まで徐々に合格者数の占有率を下げてしまっているのが気掛かりですね。
しかし、現在でも合格者を多く輩出している点で大手予備校の一角を成すことに異論はありません。
クレアール
少し毛色の異なる予備校がクレアールです。
1962年に経営指導協会を創立、1969年に税理士、公認会計士、日商簿記検定などの受験指導を開設し、のちにクレアールアカデミーとなります。
『非常識合格法』というリスクアプローチ（効果的かつ効率的）に基づいたカリキュラムを組んでいます。
クレアールでは出題範囲を広く学習するのではなく、過去の出題傾向や最近の論点等を踏まえた上で学習範囲を大きく絞っています。
そのため、学習時間が短くなり、短期合格が可能となっています。
ちょっとわかりにくい『非常識合格法』ですが、資料請求をする時に書籍化されたものを無料で入手できるので、ぜひ入手してください。
なお、LIVE講義はなく、Web通信体制となっています。
クレアール公認会計士講座
今、会計士受験業界で話題の「非常識合格法」で効率的に合格が目指せます。
LEC
1979年に司法試験の受験指導機関として株式会社東京リーガルマインド（LEC）創立しています。
個人的には法律資格の予備校というイメージがあります。
しかし、その他の資格にも注力し、今では多種多様な資格講座を展開しています。
大原と同様、会計専門職大学院も有しているので、会計資格にも力を注いでいると言えます。
公認会計士試験の受験時代は別の予備校を利用していましたが、LECの公開模試は受験しましたね。
せっかく公開模試を受けたので解説を視聴しましたが、管理会計論の池邉先生が印象に残っています。
公開模試、解説の質とも悪くなかったという印象です。
FIN
元々、他の大手予備校で講師を務めていた方たちが新たに立ち上げた通信講座のようです。
フルカラーのテキスト、リーズナブルな講座料金等がウリになるでしょうか。
費用を抑えられるのが良いですが、知名度が低く、冒険心のある人が申し込む感じでしょう。
公認会計士の予備校比較
紹介した６校を次の観点で比較していきます。
合格者数
予備校選びで、合格者数は大事ですよね。
各予備校の近年の合格者数は次の通りです。
| 2022年 | 2021年 | 2020年 | 2019年 | 2018年 | 2017年 | |
| CPA | 606人 （41.6%） | 510人 （37.5%） | 359人 （26.7％） | 357人 （26.7％） | 223人 （17.1％） | 121人 （9.8％） |
| TAC | 410人 （28.2%） | 289人 （21.3%） | 401人 （30.0%） | 360人 （26.9％） | 357人 （27.4％） | 352人 （28.6％） |
| 大原 | 334人 （22.9%） | 397人 （29.2%） | 399人 （29.9%） | 470人 （35.2%） | 486人 （37.2％） | 482人 （39.2％） |
| クレアール | - | - | - | - | - | - |
| LEC | - | - | - | - | - | - |
| FIN | - | - | - | - | - | - |
2017-2019年の３年間は大原の合格者数が最も多かったものの、2020年はTACの合格者数が大原を超え、2021年、2022年はCPAがTAC、大原の合格者数を超えました。
勢いには違いがありますが、合格者数という点でCPA、TAC、大原の３校を公認会計士予備校の御三家と行って良いでしょう。
その他の予備校であるクレアール、LEC、FINは合格者数を公表していないので、正確な合格者数は不明です。
合格者数を最優先に考えるのであれば、CPA、TAC、大原の中から選ぶことになりますね。
合格率
予備校比較で、効率性を示す合格率も大事な要素です。
ですが、ほとんどの予備校は合格率に触れておらず、合格率を公表しているCPAとTACでも算定根拠が異なるため、単純比較はできません。
ちなみに、公表していたCPAとTACの合格率は次の通りです。
| 2022年 | 2021年 | 2020年 | 2019年 | |
| CPA | - | 35.0% | 37.1% | 42.9% |
| TAC | 51.9% （A） | - | - | 46.8% （B） |
私の受験時代、そもそもカリキュラムを修了できずにフェードアウトしていく受講生も多くいました。
合格のためにはまずは必死こいてカリキュラムに食らいついていくことが大事でしょう。
また、TACは2019年と2022年で算定根拠が異なっています。
（B）公認会計士試験合格者の多い10大学を対象とした合格率を集計しています。
こちらも合格率が高くなるような算定方法ですね。
TACの2019年合格率の計算に採用されている10大学は、慶應義塾大学、早稲田大学、明治大学、中央大学、東京大学、京都大学、立命館大学、神戸大学、一橋大学、法政大学になります。
大学別の合格者数に興味のある方は次の記事もご覧ください。
総合成績上位者
あまり重要ではないと思いますが、総合成績上位者がどの予備校を利用しているのか紹介します。
各予備校のWebサイト情報をまとめると、直近の公認会計士試験の総合成績上位者は次の通りです。
| 2022年 | 2021年 | 2020年 | 2019年 | 2018年 | 2017年 | |
| １位 | 大原 | CPA | 大原 | CPA | TAC | 大原 |
| ２位 | 大原 | CPA | 大原 | ？ | 大原 | 大原 |
| ３位 | ？ | 大原 | ? | ？ | ？ | 大原 |
上位1,000人の中に食い込めば合格は確実だと思うので、トップを目指す必要はありませんが、少なくとも大手3校のカリキュラムで成績上位を狙えることがわかりますね。
受講料金
受講料金も非常に大事な検討項目でしょう。
各予備校のベーシックなコースと受講料金は次の通りです。
| コース名 | 受講料金 | |
| CPA | 2年スタンダードコース 通学コース | 680,000円 |
| TAC | ２年S本科生 教室(ビデオブース)＋Web講座 | 780,000円 |
| 大原 | 2年初学者合格コース （教室通学） | 780,000円〜 |
| クレアール | 2年スタンダード合格コース 初学者対象 Web通信 | 540,000円 |
| LEC | 短答合格コース（通学、Webフォロー） ＋ 論文コース | 600,000円程度 |
| FIN | 総合入門コース 通信講座 | 272,000円 |
有名な大手３校の受講料金が高くなっています。
クレアールは申し込み時期によっては20%OFFになったりすので、40万円程度まで下がる場合があります。
LECは短答式試験と論文式試験のコースを明確に分けています（別々の申し込み）。
短答合格コースだけだと受講料金が300,000円を下回るので、受講へのハードルが下がって良いですね。
FINは知名度も低く自習できる校舎もないので（通信講座）、低価格が実現できていますね。
多種多少な割引制度
各予備校でキャンペーンを常時やっており、またそうでなくても大学生協での申し込みにより数%の割引があったりするので、FIN以外はもっと安く受講できるでしょう。
成績優秀者には返金する制度があったり、合格体験記の記載と顔写真の掲載を許諾すれば大幅な値引きがあったりもします。
TACは、受講割引券（10%）を株主優待としています。
フリマサイト（メルカリ、ラクマ、ヤフオク、ペイペイフリマ等）で数百円で売っているので、入手すれば講座が10%割引になります。
学習可能な選択科目の種類
公認会計士論文式試験では、試験科目に選択科目があり、次の4つから1つ選んで受験することになります。
予備校によっては全選択科目のカリキュラムがあるわけではなく、多くの人が選択する経営学のカリキュラムしかない場合があります。
経営学以外を選択する予定の人は、この点、留意が必要です。
各予備校で学習可能な選択科目は次の通りです。
| 学習可能な選択科目 | |
| CPA | 経営学 |
| TAC | 経営学、経済学、民法、統計学 |
| 大原 | 経営学、経済学、民法、統計学 |
| クレアール | 経営学、経済学、民法、統計学 |
| LEC | 経営学 |
| FIN | 経営学 |
CPAは、明確に経営学のみとは記載がありませんが、経営学を強くお勧めしており、かつパンフレットの講師紹介で経営学の講師しかいないため、経営学のみしか選択できないと推測します。
特段こだわりがなければ、経営学になると思いますが、最初から別の試験科目で受験する予定の方は頭に入れておいてください。
サポート体制
教室で講義を受けようと、WebやDVDで講義を受けようと疑問点は早期に解消することが大事です。
そのため、タイムリーに質問・相談できるサポート体制も予備校選びで大事な要素になります。
各予備校のサポート体制は次の通りです。
| サポート体制（一部のみ記載） | |
| CPA | 校舎開校時間中は予約不要でいつでも質問・相談可能（全科目の専任講師が各校舎に常駐） ※校舎に来られない方は予約不要、電話代無料で直接全講師に電話可能 |
| TAC | 各校舎とZoomで質問・相談可能 ※一部校舎では予約必要。 |
| 大原 | ・直接質問（校舎で講師に質問可能） ・電話質問（フリーダイヤル） ※月曜日～土曜日（日祝・年末年始除く） 16時～19時 ・質問専用サイトに疑問点を投稿（講師の回答をメールで受信） |
| クレアール | ・電話質問（月～金 … 14～19時、土曜日 … 13～19時、日曜日 … 13～17時） ・メール質問 |
| LEC | ・「教えてチューター」：ネットで個別相談（24時間） ・講師LINEで相談可能（財務会計論、管理会計論、監査論、企業法） ・Webでの事前予約により対面の相談も可能 |
| FIN | メール質問 |
質問・相談は受講生の少ない予備校の方がしやすいかもしれません。
私の受験時代ですが、講義終了後に先生に質問したい人の列が出来ていましたね。
各予備校の自習室
コロナ禍で積極的に自習室を利用できない状況なので、あまり関係ないかもしれませんが、自習室にも簡単に触れておきます。
| サポート体制（一部のみ記載） | |
| CPA | 新宿、水道橋、早稲田、日吉、大阪梅田、国立ラウンジ、京都ラウンジに 自習室があり、その他提携の有料自習室があります。 |
| TAC | 全国のTACの校舎で自習室があります。 |
| 大原 | 全国の大原の校舎で自習室があります。 |
| クレアール | 東京の水道橋（本校）に自習室があります。 |
| LEC | 全国のLECの校舎で自習室があります。 |
| FIN | 自習室はないでしょう。 |
最終的にはどう選べば良いのか？
予備校選びに唯一絶対の答えはありません。
というのも、当たり前ですが、人によって重視するポイントが異なるからです。
合格者数が多い予備校でないと嫌な人もいれば、費用を少しでも抑えたい人もいるでしょう。
友人と同じ予備校にしたい人もいるだろうし、選択科目は絶対に統計学と決めている人もいるでしょう。
違いをよく理解するためにも各予備校の資料を取り寄せ、各予備校の特徴を確認しましょう。
その中から自分に合いそうな２-３校に実際に行き（または電話で）、受講相談をしてください。
受講する場合には疑問点、不明点を解消した上で、最終決定してくださいね。
短答コースではなく総合コース（短答＋論文）を受講する場合、約2年間は予備校にお世話になるわけですから、入念に予備校比較をした方が賢明と言えるでしょう。
予備校以外で公認会計士試験に合格する方法
公認会計士試験の合格者の90%程度は予備校利用であると紹介しましたが、もちろん予備校を利用せずとも合格する人もいます。
予備校以外の方法としては次の２つが考えられます。
中央大学経理研究所カリキュラムの利用
中央大学には経理研究所なるものがあり、予備校のようなカリキュラムを独自で持っています。
経理研受講生の合格者数は次の通りとなっています（経理研のWebサイト）。カッコ内は、全合格者に対する割合です。
| 合格者数 | |
| 2022年 | 42人 （2.9%） |
| 2021年 | 49人 （3.6%） |
| 2020年 | 64人 （4.8%） |
| 2019年 | 56人 （4.2％） |
| 2018年 | 71人 （5.4％） |
| 2017年 | 60人 （4.9％） |
全合格者の3-5%程度が経理研受講生ということになります。
利用者が限定されていますが、大学進学前の方であれば、中央大学への進学も一考です。
独学
中央大学経理研究所のカリキュラムも言ってしまえば、利用者が限定された予備校なので、大きな括りとしてはCPA、TAC、大原等と変わりません。
最もロマンのある勉強方法は独学ですよね。
挑戦する価値はあると思いますが、効率性を最大限に高めることは非常に難しいと言わざるを得ません。
独学合格が困難である理由について知りたい方は次の記事をご覧ください。
まとめ
最後にまとめます。
- 公認会計士試験合格者の90％前後は予備校を利用。
- 公認会計士の予備校はCPA、TAC、大原、クレアール、LEC、FINの６校が有名。
- 予備校選びはしっかりと行うことが大事。
いかがでしょうか。
公認会計士の予備校ついて理解が深まると共に、どの予備校が自分に合いそうか判断できるようになります。
受験される方はぜひ公認会計士試験の合格を勝ち取ってくださいね。
